1週間のスポーツ・サッカー界の動きを全部まとめて一気読みできます。
～CONTENTS～
◇ サッカーの動き
◇ スポーツの動き
↓本文は写真の下から始まります↓
サッカーの動き
JFAハウス売却へ「100億円超える」約1年後移転目指す 赤字補てん理由は否定
日本サッカー協会（JFA）は15日、臨時理事会を開き、東京都文京区に所有する「JFAハウス」について、三井不動産レジデンシャル株式会社と売買契約を締結することを承認した。近日中に正式契約に至り、約1年後をめどに移転を目指す。新たな拠点は現時点で賃貸となる見通しという。売却金額は非公表だが、オンライン取材に応じた須原清貴専務理事は「100億円を超える」と明かした。
W杯最終予選、豪州戦・ベトナム戦へ挑む日本代表メンバー27名を発表！ 吉田や三笘、上田らを招集
日本サッカー協会（JFA）は３月16日、カタール・ワールドカップのアジア最終予選に臨む日本代表メンバー27名を発表した。日本代表は今年11月に行なわれるW杯への出場権を懸け、３月24日にオーストラリア代表、同29日にベトナム代表と対戦する。現在６勝２敗の勝点18でグループBの２位につける森保ジャパン。豪州に勝てば７大会連続となるW杯出場が決まる。
チェルシー買収へ ＭＬＢカブスオーナーと金融サービス会社創業者がタッグ 18日にオファー
トーマス・リケッツ氏を中心とした米大リーグ・カブスのオーナー家・リケッツ家と、金融サービス会社シタデルの創業者ケネス・グリフィン氏がタッグを組み、サッカープレミアリーグ・チェルシー買収のための正式オファーを出すことになった。両者が投資グループを設立し、18日にオファーするという。
ABEMA、11月開幕「カタールW杯」“日本史上初”全64試合を完全無料生中継
インターネットテレビのABEMAが、今年11月開幕の「FIFA ワールドカップ カタール 2022」の予選から決勝まで全64試合を完全無料で生中継することが発表された。全試合が無料となるのは、日本では史上初となる。
中央大学 商学部、ドイツのプロサッカークラブと連携サッカークラブ経営に関するオンライン研修を開催―現役プロの指導で、実践的なスポーツ ビジネスの実務・応用力を身につける―
中央大学 商学部では、2022年2月8日（火）～2月14日（月）の7日間、ドイツのプロサッカークラブであるブンデスリーガ所属の『フォルトナ・デュッセルドルフ』と提携したサッカークラブ経営に関するオンライン研修を行いました。
本研修は、スポーツ ビジネスの実務と応用力を学ぶ授業「スポーツ・ビジネス・プログラム」内の「グローバル・スポーツ・ビジネス・キャリア（明治安田生命協賛講座、担当教員：商学部教授 渡辺岳夫）」を受講した学生の中から選抜された10名を対象に実施されました。
ロシアが今年のサッカーＷ杯に〝介入〟へ カタール政府とスポーツ分野で覚書交わす
さらに、この会議では今年カタールで開催されるサッカーＷ杯も議題に。同メディアは「会談では、２２年にドーハで開催されるサッカーＷ杯の準備についても話し合われた」と指摘した。
岡田武史氏、日本サッカー協会副会長への復帰は27日正式決定の見込み
元日本代表監督で、J3FC今治代表取締役の岡田武史氏（65）の日本サッカー協会副会長への復帰は、27日に正式決定する見込みとなった。
スポーツの動き
スポーツを5Gでアップデート ミクシィが取り組む「これまでにない映像配信」の舞台裏
これまでにない映像配信を実現するため、まずは特殊なアンテナを用意した。Wi-Fiを用いて映像を配信することを考えたのだ。「周辺に電波が飛び散らないように、わざと弱い電波のアンテナを使っていましたが、思った以上に電波が弱く、通信ができませんでした。次に考えたのは、Wi-Fiでハンドオーバーすることでしたが、これも単体ではなかなか満足できる成果が出ませんでした」（吉野氏）
そこで、プライベートLTEを構築できるsXGPというサービス規格に着目。これまでの方法と違い、実用するところまでは行ったが、それでも思い描く到達点まではたどり着けなかったという。
センバツ開会式と初日3試合、雨天順延 30年ぶり 選抜高校野球
兵庫県西宮市の阪神甲子園球場で18日開幕予定だった第94回選抜高校野球大会（毎日新聞社、日本高校野球連盟主催、朝日新聞社後援、阪神甲子園球場特別協力）は、雨天のため開会式と1回戦3試合が19日に順延された。開会式も含めて雨天順延となったのは、第64回大会（1992年）以来、30年ぶり通算7回目。大会は13日間（準々決勝、準決勝翌日の休養日を含む）で、日程は1日ずつ順延され、決勝は31日の予定。
長崎を魅力あるまちに、そして全国を元気に『長崎スタジアムシティプロジェクト』
スポーツ庁および経済産業省では、まちづくりや地域活性化の核となるスタジアム・アリーナの実現を目指す「スタジアム・アリーナ改革」に取り組んでおり、2025年までに20拠点を実現することとしています。この度、モデルとなる「多様な世代が集う交流拠点としてのスタジアム・アリーナ」として選定された中から、いくつかの拠点をピックアップしてご紹介。今回は長崎県長崎市で2024年に完成を予定している「長崎スタジアムシティプロジェクト」を取り上げます。
NTTグループ、3社合同でラグビー新事業会社を設立 RH大阪とSA浦安をシーズン終了後に再編成へ
2022年1月に実施したドコモによるNTT Comの子会社化を契機に、両社が保有するラグビーチームと運営のあり方を検討してきたという。
NTTグループは、ラグビーを通じて地域に根差した社会貢献や事業性の向上を実現するとともに、パートナーとのアライアンスやNTTグループ全体のICTを活用した新たなスポーツビジネスの創出等をめざし、ラグビー関連の新事業会社を立ち上げに至ったとのことだ。
スポーツで「良いゲーム」が成立するには「良い敗者」が欠かせない理由
グッドゲームには「尊重・勇気・覚悟」が必要。どちらかの選手（チーム）にこのグッドゲームの意識が欠けていると、当然、試合が荒れて破綻してしまうのです。スポーツの場面でよく言われる「心技体」のまさに心の部分が整っていないと、そもそもスポーツというものは成立しないのです。
そうした視点でスポーツを見ていると、あらゆる生活のシーンにおいて、参考にもなるかと思います。自信を高めつつも、謙虚さを忘れずに相手を想いやる。この基本行動と向き合う覚悟を持つことで、色々なサイクルがうまく回り出すのではないでしょうか。
買い物をすることでスポーツチームを応援 新時代のクレジットカード「Nudge（ナッジ）」
提携団体には、J2で戦うサッカーチーム「ブラウブリッツ秋田」やプロバスケットボールチーム「岩手ビッグブルズ」などのスポーツチーム、格闘家の堀口恭司選手といった個人もラインアップされている。スポーツ団体以外には、ゴルフスクールやアーティストのファンクラブ、アイドルグループ、ゲームなどの提携カードもある。
学校スポーツを考察 「イマ．チャレ」２３日に配信
「学校スポーツジャーナル製作委員会」（筑波大アスレチックデパートメント、学校教材サービス「エデュシップ」、読売新聞東京本社）の主催で、国や学校、地域でスポーツ行政に関わったり、部活動のあり方を改革しようと一線で活動したりしている専門家が登壇。スポーツ庁の室伏広治長官＝写真＝や筑波大の永田恭介学長らも加わり、「これからの学校スポーツはどうあるべきか」などを語り合う。
スポーツチームの収益、デジタル資産で拡大：PwCレポート
この3つの収入源は、チケットのトークン化、放映権のNFT化、デジタルイベントあるいはメタバースでのイベントのスポンサーシップによって顕著な成長を遂げる可能性があるという。
「怪しげなカネ」に頼ってきたサッカーとスポーツ界を待つ未来(4)スポーツを「持続可能」にする「真の投資」の必要性
いつまでも「ロシアン・マネー」や中東の「オイルマネー」などに依存せずに、スポーツ界は自らの営業活動によって獲得した資金。あるいは、株式を上場するなどして集めた真の意味での「投資」資金を使って活動していくべきなのではないか。そうした“正当な”資金によって活動することこそが道徳的に正しいのと同時に、真の意味で「持続可能」な仕組みなのではないだろうか。
｢このままなら羽生結弦はつぶされてしまう｣選手のアイドル性を異常に高める金メダルという呪い
勝者をそっちのけにして敗者に大きくスポットライトを当てる報道に、私はプロスポーツの「人気商売」への偏向を感じたのである。（中略）
スポーツの商業主義化、つまりアスリートの商品化は著しく進行している。金を生み出す存在としてアスリートが使い捨てられないよう、商品価値を高めるイメージ戦略に躍起になる人たちに節度が求められるとともに、ひとり歩きするイメージにアスリート自身が飲み込まれないためのサポート体制が急務だと、私は思う。
札幌冬季五輪招致、賛成派が過半数 市の意向調査 16日結果発表
札幌市が2030年冬季五輪・パラリンピック招致について、全道1万7500人に賛否を聞いた意向調査で、「賛成」「どちらかといえば賛成」と回答した賛成意見が過半数を占める見通しとなったことが15日、関係者への取材で分かった。結果は最終集計中で、秋元克広市長が16日に発表する方針。国際オリンピック委員会（IOC）は30年大会の開催都市の選考にあたり「住民の支持」を重視しており、意向調査の結果が注目されていた。
【ABeam Sportsコラム#5】パートナーの期待を超える。強いセールス部門への成長プロセス
これまで2回にわたり、「課題解決型」のスポンサー営業手法（第3回：確度の高い営業ターゲット選定、第4回：課題解決型スポンサーメニュー提案の考え方）について解説した。「応援したい」というエモーショナルな理由でスポンサーシップを行うパトロンモデル（応援型）と、コンテンツホルダーのアセットを活用したパートナー企業の課題解決が前提となるビジネスアライアンスモデル（課題解決型）を紹介したが、今回のコラムでは、「ビジネスアライアンスモデル」を目指す上で、スポーツコンテンツホルダーのスポンサーセールス部門が抱える問題点と抑えるべきポイントを紹介する。（文＝アビームコンサルティング シニアコンサルタント 春田海人）
Crypt.com、レブロンとのパートナーシップを通し彼の学校でブロックチェーン学習のサポート
・仮想通貨など取り扱うフィンテック系企業とプロスポーツチームやアスリートとのパートナーシップ
・アリーナ命名権を取得し、有名アスリートを起用したCMを放映など大々的に企業名を露出する
・さらに、アスリートが支援する学校でブロックチェーンなどWeb3.0の教育を提供する社会貢献活動を同時に行う
スポーツ×地域で新たなビジネスを
プロスポーツクラブといえば大手企業とのスポンサー契約をイメージしますが、地域のプロスポーツクラブの中には企業との接点を作ることが難しく、収入源に頭を抱えるクラブも少なくありません。
中国経済産業局では、中国地域のプロスポーツクラブが安定的・継続的に活動できる経営基盤を築き、地域に新たなビジネスを創出することを目的とした「スポコラファイブ」というネットワークを主宰し、スポーツクラブと地域内外の様々な企業とのマッチングを促進しています。
「若い世代がサッカーを90分見るのが難しくなったと…」 マンCとマリノスの日本法人に“eスポーツにガチな理由”を聞いた
まだ生涯応援するクラブが定まっていない若年層に向けたマーケティングのためにeスポーツに集中投資しようというのは、非常にロジカルな選択だと思っています。
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